- 4272
- 2026/10/07
- 時価
- 3180億円
- PER 予
- 13.75倍
- 2010年以降
- 7.56-57.42倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.11倍
- 2010年以降
- 0.64-1.65倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.09%
- ROE 予
- 8.1%
- ROA 予
- 5.45%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
役員賞与引当金
連結
- 2021年3月31日
- 2億600万
- 2022年3月31日 -14.08%
- 1億7700万
個別
- 2021年3月31日
- 2億
- 2022年3月31日 -32%
- 1億3600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2022/06/28 16:00 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2022/06/28 16:00
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 返品調整引当金 17 - 17 - 役員賞与引当金 200 136 200 136 修繕引当金 53 - 53 - - #3 役員報酬(連結)
- 員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数
(注)1 業績連動賞与金として取締役に対して賞与を支給しており、当期中に役員賞与引当金として計上した額を含んでおります。
2 本表記載のほか、過年度に費用計上した業績連動賞与金の引当金戻入額は34百万円であります。
3 非金銭報酬等として取締役に対して株式報酬を交付しております。当該株式報酬の内容および交付状況は、「① 役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項」の「(1) 取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項」に記載のとおりであります。2022/06/28 16:00 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)は1998年4月1日以降取得分より、建物附属設備及び構築物は2016年4月1日以降取得分より、定額法を採用しております。2022/06/28 16:00