三井化学（4183）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 202億8300万
- 2012年3月31日
- -37億3100万
- 2013年3月31日
- 219億8000万
- 2014年3月31日 -53.64%
- 101億8900万
- 2015年3月31日 +549.72%
- 662億
- 2016年3月31日
- -143億9600万
- 2017年3月31日
- 854億
- 2018年3月31日 +9.05%
- 931億3100万
- 2019年3月31日 -14.93%
- 792億2600万
- 2020年3月31日 -84.92%
- 119億4600万
有報情報
- #1 注記事項－その他の金融資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1)内訳2025/06/23 15:19
(2)その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品(単位:百万円) デリバティブ資産 240 214 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品 株式及び出資金 48,488 65,539
当社では、主に取引又は事業上の関係の維持・強化を目的に保有している株式を、その他の包括利益を通じて公正価値で測定する資本性金融商品に指定しております。 - #2 注記事項－子会社、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ②非支配持分に配分された純損益及び非支配持分に支払った配当2025/06/23 15:19
③要約財務情報(単位:百万円) 非支配持分に配分された純損益 △904 2,175 非支配持分に配分された包括利益 △887 2,031 非支配持分に支払った配当 - -
(ⅰ)要約財政状態計算書 - #3 注記事項－持分法で会計処理されている投資、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当連結会計年度において、株式会社日本エム・ディ・エムに対する投資について減損損失を計上しております。詳細は、注記「18.非金融資産の減損」に記載のとおりであります。2025/06/23 15:19
持分法で会計処理されている関連会社の当期包括利益に対する持分取込額は、以下のとおりであります。
(2)共同支配企業に対する投資(単位:百万円) 当期利益 6,445 6,521 その他の包括利益 607 △997 当期包括利益 7,052 5,524 - #4 注記事項－資本、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- その他の資本の構成要素は、以下のとおりであります。2025/06/23 15:19
(その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産)
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産の評価差額であります。 - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 企業結合が生じた期の末日までに企業結合の当初の会計処理が完了していない場合には、会計処理が完了していない項目を暫定的な金額で測定しております。取得日から1年以内の測定期間に入手した新たな情報が、取得日時点で認識された金額の測定に影響を及ぼすものである場合には、取得日時点で認識した暫定的な金額を遡及的に修正しております。2025/06/23 15:19
段階的に達成される企業結合の場合、当社グループが以前に保有していた被取得企業の資本持分を取得日の公正価値で再測定することにより発生した利得又は損失があれば、純損益又はその他の包括利益として認識しております。
非支配持分の追加取得については、資本取引として会計処理しているため、当該取引からのれんは認識しておりません。 - #6 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (ⅰ)前連結会計年度(2024年3月31日)2025/06/23 15:19
(ⅱ)当連結会計年度(2025年3月31日)(単位:百万円) デリバティブ資産 - 17 223 240 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 株式及び出資金 5,371 - 43,117 48,488
株式及び出資金(単位:百万円) デリバティブ資産 - 22 192 214 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 株式及び出資金 2,612 - 62,927 65,539 デリバティブ負債 - 307 - 307 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融負債 デリバティブ負債 - 2 - 2 - #7 連結包括利益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結包括利益計算書】2025/06/23 15:19
(単位:百万円) その他の包括利益 純損益に振り替えられることのない項目 その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 27 5,199 △2,360 確定給付制度の再測定 27 17,421 △6,281 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 19、27 500 △458 純損益に振り替えられることのない項目合計 23,120 △9,099 キャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の純変動の有効部分 27 70 △6 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分 19、27 3,974 863 純損益に振り替えられる可能性のある項目合計 34,536 1,175 税引後その他の包括利益合計 57,656 △7,924 当期包括利益 111,431 34,705 当期包括利益の帰属 親会社の所有者 103,370 22,999 非支配持分 8,061 11,706 当期包括利益 111,431 34,705
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
