三井化学(4183)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 317億9800万
- 2013年9月30日 -52.28%
- 151億7400万
- 2014年3月31日 +120.02%
- 333億8600万
- 2014年9月30日 -52.89%
- 157億2900万
- 2015年3月31日 +105.96%
- 323億9600万
- 2015年9月30日 -51.67%
- 156億5800万
- 2016年3月31日 +101.13%
- 314億9300万
- 2016年9月30日 -53.13%
- 147億6000万
- 2017年3月31日 +108.52%
- 307億7700万
- 2017年9月30日 -47.36%
- 162億200万
- 2018年3月31日 +106.01%
- 333億7700万
- 2018年9月30日 -46.98%
- 176億9600万
- 2019年3月31日 +102.28%
- 357億9600万
- 2019年9月30日 -49.17%
- 181億9400万
- 2020年3月31日 +99.89%
- 363億6800万
個別
- 2013年3月31日
- 195億5400万
- 2014年3月31日 +3.18%
- 201億7500万
- 2015年3月31日 -6.54%
- 188億5500万
- 2016年3月31日 -6.64%
- 176億300万
- 2017年3月31日 +0.48%
- 176億8800万
- 2018年3月31日 +9.65%
- 193億9500万
- 2019年3月31日 +10.97%
- 215億2200万
- 2020年3月31日 +1.68%
- 218億8300万
- 2021年3月31日 -4.41%
- 209億1900万
- 2022年3月31日 +9.9%
- 229億8900万
- 2023年3月31日 +12.69%
- 259億600万
- 2024年3月31日 -0.29%
- 258億3200万
- 2025年3月31日 +4.31%
- 269億4500万
- 2026年3月31日 -1.19%
- 266億2500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2026/06/22 15:04
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 3,899 4,211 研究開発費 26,945 26,625 貸倒引当金繰入額 △94 10 - #2 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、その他関連事業等を含んでおります。2026/06/22 15:04
2.セグメント損益の調整額△948百万円には、各報告セグメントには配分していない全社損益△952百万円及び、セグメント間消去取引4百万円が含まれております。全社損益は、主に報告セグメントに帰属させることが適当でない一般管理費及び新事業に係る研究開発費、報告セグメントが負担する一般管理費の配賦差額等であります。また、セグメント資産の調整額94,383百万円には、各報告セグメントには配分していない全社資産147,762百万円及び、セグメント間消去取引△53,379百万円が含まれております。全社資産は、当社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)、繰延税金資産及び管理部門に係る資産等であります。
3.資本的支出は、有形固定資産、無形資産及び投資不動産などに関するものであります。 - #3 注記事項-研究開発費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 32.研究開発費2026/06/22 15:04
前連結会計年度及び当連結会計年度において、費用として認識された研究開発費は、以下のとおりであります。
(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 研究開発費 45,781 46,429 - #4 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は、以下のとおりであります。2026/06/22 15:04
(単位:百万円) 人件費 80,791 82,190 研究開発費 45,781 46,429 運送保管料 77,742 74,408 - #5 研究開発活動
- 6【研究開発活動】2026/06/22 15:04
当社及び連結子会社の研究開発は、当社研究本部の各研究所、成長3領域(ライフ&ヘルスケア・ソリューション、モビリティソリューション、ICTソリューション)の各事業本部の開発部及び各連結子会社の研究開発部門によって推進されております。2025年10月に成長3領域それぞれの事業本部に開発部を設置し、事業部門と開発組織がより一層緊密に連携する体制に変更し、製品・ソリューションの開発に取り組んでいます。当連結会計年度の当社及び連結子会社の研究開発費は464億円であります。
当社グループの研究開発の推進体制は、次のとおりであります。