四国化成 HD（4099）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 51億7200万
2009年3月31日 -1.72%: 50億8300万
2010年3月31日 -4.43%: 48億5800万
2010年12月31日 -3.07%: 47億900万
2011年3月31日 +2.29%: 48億1700万
2011年6月30日 +2.62%: 49億4300万
2011年9月30日 -0.63%: 49億1200万
2011年12月31日 -0.53%: 48億8600万
2012年3月31日 +1.08%: 49億3900万
2012年6月30日 +4.9%: 51億8100万
2012年9月30日 -0.95%: 51億3200万
2012年12月31日 -1.07%: 50億7700万
2013年3月31日 -2.66%: 49億4200万
2013年6月30日 -1.13%: 48億8600万
2013年9月30日 -0.78%: 48億4800万
2013年12月31日 +4%: 50億4200万
2014年3月31日 -3.53%: 48億6400万
2014年6月30日 -1.62%: 47億8500万
2014年9月30日 +0.75%: 48億2100万
2014年12月31日 -1.22%: 47億6200万
2015年3月31日 -1.22%: 47億400万
2015年6月30日 -1.79%: 46億2000万
2015年9月30日 +8.27%: 50億200万
2015年12月31日 +7.14%: 53億5900万
2016年3月31日 -2.48%: 52億2600万
2016年6月30日 -1.63%: 51億4100万
2016年9月30日 -1.3%: 50億7400万
2016年12月31日 +4.47%: 53億100万
2017年3月31日 +8.45%: 57億4900万
2017年6月30日 -1.11%: 56億8500万
2017年9月30日 -1.28%: 56億1200万
2017年12月31日 -1.75%: 55億1400万
2018年3月31日 +0.49%: 55億4100万
2018年6月30日 -1.62%: 54億5100万
2018年9月30日 -0.33%: 54億3300万
2018年12月31日 -1.27%: 53億6400万
2019年3月31日 -0.69%: 53億2700万
2019年6月30日 -1.56%: 52億4400万
2019年9月30日 -1.54%: 51億6300万
2019年12月31日 -0.17%: 51億5400万
2020年3月31日 -0.12%: 51億4800万
2020年6月30日 -1.5%: 50億7100万
2020年9月30日 +0.91%: 51億1700万
2020年12月31日 -1.62%: 50億3400万
2021年3月31日 +0.12%: 50億4000万
2021年6月30日 -1.45%: 49億6700万
2021年9月30日 +5.32%: 52億3100万
2021年12月31日 +1.2%: 52億9400万
2022年3月31日 -1.06%: 52億3800万
2022年6月30日 +11.02%: 58億1500万
2022年9月30日 -1.41%: 57億3300万
2022年12月31日 +0.82%: 57億8000万
2023年3月31日 +7.13%: 61億9200万
2023年6月30日 +1.76%: 63億100万
2023年9月30日 -1.33%: 62億1700万
2023年12月31日 -4.68%: 59億2600万
2024年3月31日 -1.23%: 58億5300万
2024年6月30日 +1.83%: 59億6000万
2024年9月30日 +3.71%: 61億8100万
2024年12月31日 +0.94%: 62億3900万
2025年3月31日 -1.63%: 61億3700万
2025年6月30日 +1.25%: 62億1400万
2025年9月30日 +11.25%: 69億1300万
2025年12月31日 +0.9%: 69億7500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法	① 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。但し、賃貸用固定資産(製造設備を除く)、建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び一部の連結子会社の資産については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年～47年、機械装置及び運搬具が4年～10年であります。
	② 無形固定資産(リース資産を除く)自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
	③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

2025/03/27 15:00

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)	当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物及び構築物	202百万円	-
機械装置及び運搬具他	8百万円	-

2025/03/27 15:00

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)	当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物及び構築物	-	7百万円
機械装置及び運搬具他	3百万円	0百万円

2025/03/27 15:00

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)	当連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
建物及び構築物	25百万円	3百万円
機械装置及び運搬具他	33百万円	26百万円

2025/03/27 15:00

#5 減損損失に関する注記（連結）

建材事業における壁材製造設備関連

場所	用途	種類
徳島県徳島市応神町	壁材製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、その他

同製品は、市場の拡大が見込めず、今後も経常的な損失の発生が予想されることから、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(41百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物6百万円、機械装置及び運搬具33百万円、その他0百万円であります。
なお、当該資産グループの回収可能価額は、建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他については、備忘価額としており、土地については、不動産鑑定評価に基づき算定した正味売却価額により評価しております。

2025/03/27 15:00