四国化成 HD（4099）の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億5600万
- 2009年3月31日 -16.41%
- 2億1400万
- 2010年3月31日 -22.9%
- 1億6500万
- 2011年3月31日 -15.76%
- 1億3900万
- 2012年3月31日 +89.21%
- 2億6300万
- 2013年3月31日 -6.46%
- 2億4600万
- 2014年3月31日 +32.52%
- 3億2600万
- 2015年3月31日 +2.76%
- 3億3500万
- 2016年3月31日 -2.69%
- 3億2600万
- 2017年3月31日 -0.92%
- 3億2300万
- 2018年3月31日 -30.65%
- 2億2400万
- 2019年3月31日 -21.43%
- 1億7600万
- 2020年3月31日 -18.75%
- 1億4300万
- 2021年3月31日 +15.38%
- 1億6500万
- 2022年3月31日 +115.76%
- 3億5600万
- 2022年12月31日 +40.73%
- 5億100万
- 2023年12月31日 +39.52%
- 6億9900万
- 2024年12月31日 -15.74%
- 5億8900万
- 2025年12月31日 +11.38%
- 6億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 1億4500万
- 2009年3月31日 -7.59%
- 1億3400万
- 2010年3月31日 -8.21%
- 1億2300万
- 2011年3月31日 +2.44%
- 1億2600万
- 2012年3月31日 +104.76%
- 2億5800万
- 2013年3月31日 -5.81%
- 2億4300万
- 2014年3月31日 +33.33%
- 3億2400万
- 2015年3月31日 -14.2%
- 2億7800万
- 2016年3月31日 -19.06%
- 2億2500万
- 2017年3月31日 +5.33%
- 2億3700万
- 2018年3月31日 -31.65%
- 1億6200万
- 2019年3月31日 -17.9%
- 1億3300万
- 2020年3月31日 -11.28%
- 1億1800万
- 2021年3月31日 -11.86%
- 1億400万
- 2022年3月31日 +77.88%
- 1億8500万
- 2022年12月31日 +90.81%
- 3億5300万
- 2023年12月31日 -98.3%
- 600万
- 2024年12月31日 -33.33%
- 400万
- 2025年12月31日 +25%
- 500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- セグメント資産の調整額50,602百万円は、セグメント間取引消去△59百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産50,661百万円が含まれております。2026/03/24 15:00
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額153百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報システム事業及びフード事業等を含んでおります。
2 セグメント利益の調整額105百万円は、事業セグメントに配分していない損益等であります。
セグメント資産の調整額47,491百万円は、セグメント間取引消去△53百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産47,544百万円が含まれております。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額233百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/24 15:00 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 2026/03/24 15:00
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 ① 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。但し、賃貸用固定資産(製造設備を除く)、建物、2016年4月1日以降に取得した構築物及び一部の連結子会社の資産については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年～47年、機械装置及び運搬具が4年～10年であります。 ② 無形固定資産(リース資産を除く)自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 ③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。 - #4 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/03/24 15:00
当社グループは、成長分野及び得意分野への重点的投資を基本方針とし、当連結会計年度において、全体で6,382百万円の設備投資(無形固定資産を含む)を実施いたしました。
化学品事業における主要な設備投資の内容は、研究開発力強化を目的としたR&Dセンターの更新2,093百万円並びに徳島工場の実験施設及び事務所棟の更新238百万円を実施いたしました。なお当セグメント合計では5,726百万円の設備投資を行っております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2026/03/24 15:00
2 固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。但し、賃貸用固定資産、建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物は、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物が15～47年であります。 (2) 無形固定資産(リース資産を除く)自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 (3) リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
