建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

3 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。但し、賃貸用固定資産(製造設備を除く)及び建物は、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物が15～47年、機械装置が8～10年であります。

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/05/25 15:31

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	14百万円	58百万円
機械装置及び運搬具他	31百万円	8百万円

2016/05/25 15:31

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
徳島県板野郡北島町	シアヌル酸誘導品製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定、その他

同製品は、海外市場への供給体制を見直したことにより、国内製造設備の使用価値を著しく低下させる変化が生じたため、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(584百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物196百万円、機械装置及び運搬具341百万円、建設仮勘定36百万円、その他10百万円であります。なお、当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを6%で割り引いて算出しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2016/05/25 15:31

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
石綿障害予防規則等に基づく工場建物のアスベスト除去義務に係る費用であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/05/25 15:31

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法	① 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。但し、賃貸用固定資産(製造設備を除く)、建物及び一部の連結子会社の資産については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年～47年、機械装置及び運搬具が4年～10年であります。
	② 無形固定資産(リース資産を除く)自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
	③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

2016/05/25 15:31