太平化学製品(4223)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億2554万
- 2009年9月30日 -10.06%
- 1億1291万
- 2010年3月31日 +0.63%
- 1億1362万
- 2011年3月31日 +0.43%
- 1億1410万
- 2012年3月31日 -1.05%
- 1億1290万
- 2013年3月31日 -12.63%
- 9864万
- 2014年3月31日 -6.7%
- 9203万
- 2014年9月30日 -5.33%
- 8713万
- 2015年3月31日 +0.69%
- 8773万
- 2015年9月30日 +10.83%
- 9722万
- 2016年3月31日 -0.61%
- 9663万
- 2016年9月30日 -1.61%
- 9507万
- 2017年3月31日 +0.88%
- 9592万
- 2017年9月30日 -0.34%
- 9559万
- 2018年3月31日 -1.69%
- 9398万
- 2018年9月30日 +2.53%
- 9635万
- 2019年3月31日 -7.89%
- 8875万
- 2019年9月30日 +1.43%
- 9002万
- 2020年3月31日 +1.17%
- 9107万
- 2020年9月30日 -1.2%
- 8998万
- 2021年3月31日 -4.4%
- 8602万
- 2021年9月30日 +0.76%
- 8668万
- 2022年3月31日 +2.75%
- 8906万
- 2022年9月30日 -6.99%
- 8283万
- 2023年3月31日 -5.23%
- 7849万
個別
- 2009年3月31日
- 1億1090万
- 2009年9月30日 -11.29%
- 9838万
- 2010年3月31日 +1.89%
- 1億24万
- 2011年3月31日 +1.72%
- 1億197万
- 2012年3月31日 -1.24%
- 1億70万
- 2013年3月31日 -11.87%
- 8875万
- 2014年3月31日 -10.27%
- 7963万
- 2014年9月30日 -3.88%
- 7655万
- 2015年3月31日 +0.84%
- 7719万
- 2015年9月30日 +11.61%
- 8615万
- 2016年3月31日 -0.98%
- 8530万
- 2016年9月30日 -1.29%
- 8420万
- 2017年3月31日 +0.36%
- 8451万
- 2017年9月30日 +1.79%
- 8602万
- 2018年3月31日 -2.94%
- 8349万
- 2018年9月30日 +4.82%
- 8752万
- 2019年3月31日 +1.41%
- 8875万
- 2019年9月30日 +1.43%
- 9002万
- 2020年3月31日 +1.17%
- 9107万
- 2020年9月30日 -1.2%
- 8998万
- 2021年3月31日 -4.4%
- 8602万
- 2021年9月30日 +0.76%
- 8668万
- 2022年3月31日 +2.75%
- 8906万
- 2022年9月30日 -6.99%
- 8283万
- 2023年3月31日 -5.23%
- 7849万
- 2023年9月30日 -4.12%
- 7526万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~41年
機械装置及び運搬具 4~8年2023/06/29 9:25 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2023/06/29 9:25
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 賞与引当金 89,062 78,497 89,062 78,497 役員退職慰労引当金 31,745 6,095 2,580 35,260 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 9:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 27,128千円 23,910千円 未払法定福利費 4,964千円 4,294千円 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/29 9:25
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 27,128千円 23,910千円 未払法定福利費 4,964千円 4,294千円 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動負債)2023/06/29 9:25
当連結会計年度末における流動負債の残高は、3,809百万円(前連結会計年度末3,775百万円)となり、33百万円増加いたしました。主な増減要因は、未払金の増加(165百万円から253百万円へ87百万円の増加)、電子記録債務の増加(115百万円から134百万円へ18百万円の増加)、1年以内返済予定長期借入金の減少(153百万円から101百万円へ52百万円の減少)、未払費用の減少(40百万円から27百万円へ13百万円の減少)、賞与引当金の減少(89百万円から78百万円へ10百万円の減少)であります。
(固定負債) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~41年
機械及び装置 4~8年2023/06/29 9:25