太平化学製品(4223)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億9361万
- 2009年9月30日 +22.07%
- 2億3634万
- 2010年3月31日 -7.11%
- 2億1953万
- 2011年3月31日 +51.14%
- 3億3179万
- 2012年3月31日 -30.37%
- 2億3104万
- 2013年3月31日 -17.37%
- 1億9091万
- 2014年3月31日 +14.19%
- 2億1800万
- 2014年9月30日 +9.18%
- 2億3800万
- 2015年3月31日 +6.9%
- 2億5442万
- 2015年9月30日 -5.62%
- 2億4011万
- 2016年3月31日 -22.26%
- 1億8666万
- 2016年9月30日 +30.23%
- 2億4309万
- 2017年3月31日 -20.61%
- 1億9299万
- 2017年9月30日 +30.61%
- 2億5207万
- 2018年3月31日 +19.42%
- 3億102万
- 2018年9月30日 +3.5%
- 3億1154万
- 2019年3月31日 +6.04%
- 3億3036万
- 2019年9月30日 -15.11%
- 2億8044万
- 2020年3月31日 -6.29%
- 2億6281万
- 2020年9月30日 +10.24%
- 2億8973万
- 2021年3月31日 +9.69%
- 3億1781万
- 2021年9月30日 -7.38%
- 2億9437万
- 2022年3月31日 +10.93%
- 3億2654万
- 2022年9月30日 -8.84%
- 2億9767万
- 2023年3月31日 -15.21%
- 2億5240万
個別
- 2009年3月31日
- 1億9361万
- 2009年9月30日 +22.07%
- 2億3634万
- 2010年3月31日 -7.11%
- 2億1953万
- 2011年3月31日 +51.14%
- 3億3179万
- 2012年3月31日 -30.37%
- 2億3104万
- 2013年3月31日 -17.37%
- 1億9091万
- 2014年3月31日 +14.19%
- 2億1800万
- 2014年9月30日 +9.18%
- 2億3800万
- 2015年3月31日 +6.9%
- 2億5442万
- 2015年9月30日 -5.62%
- 2億4011万
- 2016年3月31日 -22.26%
- 1億8666万
- 2016年9月30日 +30.23%
- 2億4309万
- 2017年3月31日 -20.61%
- 1億9299万
- 2017年9月30日 +30.61%
- 2億5207万
- 2018年3月31日 +19.42%
- 3億102万
- 2018年9月30日 +3.5%
- 3億1154万
- 2019年3月31日 +6.04%
- 3億3036万
- 2019年9月30日 -15.11%
- 2億8044万
- 2020年3月31日 -6.29%
- 2億6281万
- 2020年9月30日 +10.24%
- 2億8973万
- 2021年3月31日 +9.69%
- 3億1781万
- 2021年9月30日 -7.38%
- 2億9437万
- 2022年3月31日 +10.93%
- 3億2654万
- 2022年9月30日 -8.84%
- 2億9767万
- 2023年3月31日 -15.21%
- 2億5240万
- 2023年9月30日 -9.99%
- 2億2718万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
② 棚卸資産
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 9:25 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (流動資産)2023/06/29 9:25
当連結会計年度末における流動資産の残高は、3,580百万円(前連結会計年度末3,867百万円)となり、287百万円減少いたしました。主な増減要因は、現金及び預金の減少(943百万円から671百万円へ272百万円の減少)、受取手形及び売掛金の増加(1,042百万円から1,173百万円へ130百万円の増加)、電子記録債権の増加(286百万円から302百万円へ15百万円の増加)、商品及び製品の減少(849百万円から777百万円へ72百万円の減少)、仕掛品の減少(326百万円から252百万円へ74百万円の減少)によるものであります。
(固定資産) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2023/06/29 9:25
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 棚卸資産2023/06/29 9:25
商品及び製品・仕掛品・原材料及び貯蔵品
月別総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)によっております。