無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2017年1月1日 至 2017年12月31日)

				(単位:千円)
減価償却費	329,935	62,447	229,559	621,942
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	278,125	110,999	196,702	585,827

当連結会計年度(自 2018年1月1日 至 2018年12月31日)

				(単位:千円)
減価償却費	312,671	44,771	241,088	598,531
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	329,820	118,324	231,759	679,904

4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

2019/03/28 13:32

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2019/03/28 13:32

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は建物及び構築物が3～38年、機械装置及び運搬具が2～10年であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/03/28 13:32

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は建物及び構築物が3～38年、機械装置及び運搬具が2～10年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/03/28 13:32

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2019/03/28 13:32