無形固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 4億2356万
- 2020年12月31日 +13.82%
- 4億8210万
個別
- 2019年12月31日
- 8381万
- 2020年12月31日 -6.42%
- 7843万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2019年1月1日 至 2019年12月31日)2021/03/29 15:23
当連結会計年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日)(単位:千円) 減価償却費 313,788 62,749 339,953 716,491 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 761,105 107,937 777,788 1,646,832
4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) 減価償却費 361,348 114,035 361,962 837,346 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 242,129 179,724 470,028 891,883 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/29 15:23 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は建物及び構築物が3~38年、機械装置及び運搬具が2~10年であります。2021/03/29 15:23
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は建物及び構築物が3~38年、機械装置及び運搬具が2~10年であります。2021/03/29 15:23
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/29 15:23