セグメント間の内部売上高又は振替高 - 工業用製品事業
連結
- 2013年3月31日
- 1億3000万
- 2014年3月31日 -4.93%
- 1億2359万
- 2015年3月31日 +20.43%
- 1億4883万
- 2016年3月31日 +9.17%
- 1億6248万
- 2017年3月31日 +0.89%
- 1億6393万
- 2018年3月31日 -11.95%
- 1億4435万
- 2019年3月31日 +10.05%
- 1億5885万
- 2020年3月31日 +5.42%
- 1億6746万
- 2021年3月31日 +4.76%
- 1億7542万
- 2022年3月31日 -13.71%
- 1億5136万
- 2023年3月31日 +80.12%
- 2億7264万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社及び国内連結子会社では従来、有形固定資産の減価償却方法については定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更致しました。2023/06/26 11:59
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント利益がそれぞれ「工業用製品事業」で141,059千円、「家庭用製品事業」で9,731千円、「その他」で23,630千円増加しております。
【関連情報】 - #2 報告セグメントの変更に関する事項（連結）
- 告セグメントの変更等に関する事項
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社及び国内連結子会社では従来、有形固定資産の減価償却方法については定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更致しました。
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度のセグメント利益がそれぞれ「工業用製品事業」で141,059千円、「家庭用製品事業」で9,731千円、「その他」で23,630千円増加しております。2023/06/26 11:59 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ②各事業分野における達成状況2023/06/26 11:59
(工業用製品事業)
-香粧品分野-