有価証券報告書-第148期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
4 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
| 建物及び構築物 | 15~48年 |
| 機械装置及び運搬具 | 4~8年 |
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。