有価証券報告書-第148期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
①有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
一部の商品及び仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
原料土地、仕掛土地建物、製品土地建物
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
①有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
時価のないもの
総平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品、貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
一部の商品及び仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
原料土地、仕掛土地建物、製品土地建物
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。