4187 大阪有機化学工業

4187
2026/05/12
時価
1103億円
PER 予
22.26倍
2010年以降
5.29-22.25倍
(2010-2025年)
PBR
1.93倍
2010年以降
0.33-2.69倍
(2010-2025年)
配当 予
1.62%
ROE 予
8.66%
ROA 予
6.88%
資料
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大阪有機化学工業(4187)の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年11月30日
306万
2009年11月30日 -23.63%
234万
2010年11月30日 +536.2%
1488万
2011年11月30日 +876.81%
1億4541万
2012年11月30日 +89.37%
2億7537万
2013年11月30日 -22.35%
2億1381万
2014年11月30日 +302.64%
8億6091万
2015年11月30日 -26.13%
6億3595万
2016年11月30日 -35.58%
4億967万
2017年11月30日 -38.62%
2億5146万
2018年11月30日 -62.71%
9377万
2019年11月30日 -15.85%
7891万
2020年11月30日 -10.37%
7072万
2021年11月30日 +100.2%
1億4159万
2022年11月30日 -17.59%
1億1669万
2023年11月30日 -11.98%
1億271万
2024年11月30日 -28.08%
7387万
2025年11月30日 -46.98%
3917万

個別

2008年11月30日
306万
2009年11月30日 -23.63%
234万
2010年11月30日 +536.2%
1488万
2011年11月30日 +876.81%
1億4541万
2012年11月30日 +89.37%
2億7537万
2013年11月30日 -22.35%
2億1381万
2014年11月30日 +301.96%
8億5946万
2015年11月30日 -26.16%
6億3466万
2016年11月30日 -35.6%
4億869万
2017年11月30日 -38.69%
2億5057万
2018年11月30日 -62.87%
9304万
2019年11月30日 -15.8%
7834万
2020年11月30日 -10.3%
7027万
2021年11月30日 +100.96%
1億4122万
2022年11月30日 -17.55%
1億1643万
2023年11月30日 -11.88%
1億260万
2024年11月30日 -28%
7387万
2025年11月30日 -46.98%
3917万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引による債権の相殺消去195,130千円、各報告セグメントに配分していない全社資産27,029,471千円及び棚卸資産の調整額113,956千円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金や投資有価証券であります。
(3) その他の項目の「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
2026/02/24 9:06
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント資産の調整額は、セグメント間取引による債権の相殺消去198,582千円、各報告セグメントに配分していない全社資産31,455,260千円及び棚卸資産の調整額134,668千円が含まれております。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金や投資有価証券であります。
(3) その他の項目の「有形固定資産及び無形固定資産の増加額」の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/02/24 9:06
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
特許権
8年間の定額法により償却しております。
ソフトウエア(自社利用)
定額法。なお、償却年数については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/02/24 9:06
#4 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当社及び子会社は、生産品の高付加価値化及び生産合理化のための設備投資を行っております。なお、有形固定資産の他、無形固定資産(のれんを除く)への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度の設備投資額は1,405百万円であり、セグメントごとの設備投資について示すと、化成品事業では316百万円、電子材料事業では588百万円、機能化学品事業では243百万円、共通資産として255百万円であります。
2026/02/24 9:06
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具 2~8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
特許権
2026/02/24 9:06
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
のれん
2026/02/24 9:06

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