構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。但し、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の主な内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)		当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日)
建物及び構築物	2,851	千円	58,337	千円
機械装置及び運搬具	2,169	千円	4,341	千円

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#3 減損損失に関する注記（連結）

当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
金沢工場	製造設備	建物及び構築物	4,499
		機械装置及び運搬具	3,277

(1)資産のグルーピングの方法
事業用資産につきましては、管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っております。ただし、将来の使用が見込まれない資産につきましては、独立したグルーピングを行い、個別の資産単位毎に把握しております。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。但し、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。但し、1998年4月1日以降取得の建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
特許権
8年間の定額法により償却しております。
ソフトウエア(自社利用)
定額法。なお、償却年数については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/01/14 13:03