ジェイエスピー（7942）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 14億8000万
2010年9月30日 -10.2%: 13億2900万
2010年12月31日 +121.97%: 29億5000万
2011年3月31日 -8.17%: 27億900万
2011年6月30日 -34.4%: 17億7700万
2011年9月30日 +49.86%: 26億6300万
2011年12月31日 -34.4%: 17億4700万
2012年3月31日 +10.13%: 19億2400万
2012年6月30日 +46.67%: 28億2200万
2012年9月30日 -20.69%: 22億3800万
2012年12月31日 +59.03%: 35億5900万
2013年3月31日 +91.29%: 68億800万
2013年6月30日 -56.37%: 29億7000万
2013年9月30日 +81.28%: 53億8400万
2013年12月31日 +38.39%: 74億5100万
2014年3月31日 +40.41%: 104億6200万
2014年6月30日: -6000万
2014年9月30日: 13億8600万
2014年12月31日 +227.49%: 45億3900万
2015年3月31日 +90.75%: 86億5800万
2015年6月30日: -1900万
2015年9月30日: 25億1100万
2015年12月31日 +14.5%: 28億7500万
2016年3月31日 +14.09%: 32億8000万
2016年6月30日: -3億2300万
2016年9月30日 -448.61%: -17億7200万
2016年12月31日: 4億700万
2017年3月31日 +999.99%: 57億4800万
2017年6月30日 -76.84%: 13億3100万
2017年9月30日 +185.5%: 38億
2017年12月31日 +79.24%: 68億1100万
2018年3月31日 +34.65%: 91億7100万
2018年6月30日: -7億9300万
2018年9月30日: 1億9500万
2018年12月31日 +999.99%: 27億5200万
2019年3月31日 -37.83%: 17億1100万
2019年6月30日 -55.87%: 7億5500万
2019年9月30日 -27.42%: 5億4800万
2019年12月31日 +82.3%: 9億9900万
2020年3月31日 +109.91%: 20億9700万
2020年6月30日: -8億7500万
2020年9月30日: -5億1400万
2020年12月31日: 17億5800万
2021年3月31日 +47.55%: 25億9400万
2021年6月30日 +9.79%: 28億4800万
2021年9月30日 +61.8%: 46億800万
2021年12月31日 +18.84%: 54億7600万
2022年3月31日 +10.1%: 60億2900万
2022年6月30日 -39.64%: 36億3900万
2022年9月30日 +117.01%: 78億9700万
2022年12月31日 +20.53%: 95億1800万
2023年3月31日 -20.52%: 75億6500万
2023年6月30日 -73.22%: 20億2600万
2023年9月30日 +282.43%: 77億4800万
2023年12月31日 +47.48%: 114億2700万
2024年3月31日 +1.53%: 116億200万
2024年6月30日 -63.9%: 41億8800万
2024年9月30日 +106.59%: 86億5200万
2024年12月31日 -46.96%: 45億8900万
2025年3月31日 +72.54%: 79億1800万
2025年6月30日: -17億5500万
2025年9月30日: 4億7500万
2025年12月31日 +916.42%: 48億2800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:13
#2 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として15年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
また、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
2025/06/27 13:13