ジェイエスピー（7942）の電子記録債権の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 9億1900万
2014年6月30日 +65.61%: 15億2200万
2014年9月30日 +10.78%: 16億8600万
2014年12月31日 +66.31%: 28億400万
2015年3月31日 -10.38%: 25億1300万
2015年6月30日 +0.8%: 25億3300万
2015年9月30日 +1.89%: 25億8100万
2015年12月31日 +23.09%: 31億7700万
2016年3月31日 -8.44%: 29億900万
2016年6月30日 -1.65%: 28億6100万
2016年9月30日 +0.7%: 28億8100万
2016年12月31日 +14.58%: 33億100万
2017年3月31日 -16.24%: 27億6500万
2017年6月30日 +10.89%: 30億6600万
2017年9月30日 +18.85%: 36億4400万
2017年12月31日 +4.86%: 38億2100万
2018年3月31日 -1.18%: 37億7600万
2018年6月30日 +1.72%: 38億4100万
2018年9月30日 -1.98%: 37億6500万
2018年12月31日 +8.82%: 40億9700万
2019年3月31日 +2.95%: 42億1800万
2019年6月30日 +1.85%: 42億9600万
2019年9月30日 -12.92%: 37億4100万
2019年12月31日 +26.76%: 47億4200万
2020年3月31日 -11.7%: 41億8700万
2020年6月30日 -5.95%: 39億3800万
2020年9月30日 +0.99%: 39億7700万
2020年12月31日 +19.46%: 47億5100万
2021年3月31日 -16.78%: 39億5400万
2021年6月30日 +7.61%: 42億5500万
2021年9月30日 +4.98%: 44億6700万
2021年12月31日 +21.02%: 54億600万
2022年3月31日 -5.05%: 51億3300万
2022年6月30日 +0.97%: 51億8300万
2022年9月30日 +5.38%: 54億6200万
2022年12月31日 +25.69%: 68億6500万
2023年3月31日 -13.95%: 59億700万
2023年6月30日 +11.83%: 66億600万
2023年9月30日 +23.16%: 81億3600万
2023年12月31日 +1%: 82億1700万
2024年3月31日 -8.18%: 75億4500万
2024年6月30日 +1.91%: 76億8900万
2024年9月30日 -5.42%: 72億7200万
2024年12月31日 +23.57%: 89億8600万
2025年3月31日 -28.68%: 64億900万
2025年6月30日 +1.53%: 65億700万
2025年9月30日 +4.46%: 67億9700万
2025年12月31日 +21.35%: 82億4800万
2026年3月31日 -14.25%: 70億7300万

個別

2013年3月31日: 3500万
2014年3月31日 +999.99%: 7億7200万
2015年3月31日 +177.2%: 21億4000万
2016年3月31日 +15.37%: 24億6900万
2017年3月31日 -4.9%: 23億4800万
2018年3月31日 +33.86%: 31億4300万
2019年3月31日 +12.44%: 35億3400万
2020年3月31日 +0.28%: 35億4400万
2021年3月31日 -7.76%: 32億6900万
2022年3月31日 +27.68%: 41億7400万
2023年3月31日 +14.93%: 47億9700万
2024年3月31日 +30.71%: 62億7000万
2025年3月31日 -15.9%: 52億7300万
2026年3月31日 +14.09%: 60億1600万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: (2) 金融商品の内容及びそのリスク
営業債権である受取手形及び売掛金、並びに電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。また、グローバルに事業を展開していることから生じている外貨建の営業債権は、為替の変動リスクに晒されております。有価証券及び投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、並びに電子記録債務は、1年以内の支払期日であります。借入金は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、償還日は連結決算日後、最長で5年後であります。このうち一部は、金利及び為替の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引を利用してヘッジしております。
2026/06/19 16:09