- 4364
- 2021/09/28
- 時価
- 62億円
- PER 予
- 10.19倍
- 2010年以降
- 赤字-46.86倍
（2010-2021年） - PBR
- 0.59倍
- 2010年以降
- 0.34-2.02倍
（2010-2021年） - 配当 予
- 2.41%
- ROE 予
- 5.75%
- ROA 予
- 4.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
マナック（4364）の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 8415万
- 2010年12月31日 -25.88%
- 6237万
- 2011年3月31日 +108.35%
- 1億2996万
- 2011年6月30日 -11.5%
- 1億1502万
- 2011年9月30日 +12.31%
- 1億2917万
- 2011年12月31日 +7.43%
- 1億3877万
- 2012年3月31日 -12.48%
- 1億2146万
- 2012年6月30日 +19.73%
- 1億4543万
- 2012年9月30日 +9.07%
- 1億5861万
- 2012年12月31日 -27.4%
- 1億1515万
- 2013年3月31日 -16.31%
- 9637万
- 2013年6月30日 -5.73%
- 9085万
- 2013年9月30日 +34.86%
- 1億2251万
- 2013年12月31日 -13.55%
- 1億591万
- 2014年3月31日 -3.32%
- 1億240万
- 2014年6月30日 -7.97%
- 9423万
- 2014年9月30日 +34.79%
- 1億2702万
- 2014年12月31日 -0.93%
- 1億2584万
- 2015年3月31日 -41.8%
- 7324万
- 2015年6月30日 -18.53%
- 5967万
- 2015年9月30日 +22.29%
- 7298万
- 2015年12月31日 -32.49%
- 4927万
- 2016年3月31日 +98.49%
- 9779万
- 2016年6月30日 +30.75%
- 1億2787万
- 2016年9月30日 -23.63%
- 9765万
- 2016年12月31日 -32.98%
- 6545万
- 2017年3月31日 +27.86%
- 8368万
- 2017年6月30日 -14.41%
- 7163万
- 2017年9月30日 +7.98%
- 7734万
- 2017年12月31日 -7.58%
- 7148万
- 2018年3月31日 +3.34%
- 7387万
個別
- 2008年3月31日
- 8599万
- 2009年3月31日 +5.42%
- 9065万
- 2010年3月31日 -29.15%
- 6422万
- 2011年3月31日 +80.18%
- 1億1572万
- 2012年3月31日 -3.38%
- 1億1181万
- 2013年3月31日 -21.44%
- 8784万
- 2014年3月31日 -21.51%
- 6894万
- 2015年3月31日 +5.83%
- 7297万
- 2016年3月31日 -11.5%
- 6457万
- 2017年3月31日 +13.93%
- 7357万
- 2018年3月31日 -10.43%
- 6589万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2021/06/25 9:02
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 繰延税金資産 たな卸資産評価損 16,140千円 8,175千円 繰延税金負債合計 △10,923 △124,901 繰延税金資産(負債)の純額(△) 93,462 △13,010 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2021/06/25 9:02
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 繰延税金資産 たな卸資産評価損 17,391千円 8,175千円 繰延税金負債合計 △12,419 △124,319 繰延税金資産(負債)の純額(△) 97,323 △3,604
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
