#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
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#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定率法
但し、建物(附属設備を除く)は平成10年4月1日以降取得分より定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～50年
機械装置 8年
(2) 無形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2015/04/02 15:34
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】

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#4 減損損失に関する注記（連結）: (回収可能価額の算定方法)
当該資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定し、固定資産税評価額に基づき算定しております。
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#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
但し、建物(附属設備は除く)は平成10年4月1日以降取得分より定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
機械装置 8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2015/04/02 15:34