#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
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#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～50年
機械装置 8年
(2) 無形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/03/28 13:39
#3 有形固定資産等明細表（連結）: 【有形固定資産等明細表】
(千円)
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
機械装置 8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/03/28 13:39