建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 8年～50年
機械装置 8年
(2) 無形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産の減価償却の方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/03/27 14:37

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年12月31日)		当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物	766,195	千円	-	千円
土地	10,062	千円	-	千円

担保付債務は以下のとおりであります。

2018/03/27 14:37

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

	増加
	建物	所沢事業所	7,300千円
	構築物	所沢事業所	11,652千円

2018/03/27 14:37

#4 重要な後発事象、財務諸表（連結）

④建築予定面積 9,109㎡
⑤投資予定金額 4,238百万円(土地、建物、設備)
(3)新工場建築の日程

2018/03/27 14:37

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は主として定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～50年
機械装置 8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/03/27 14:37