#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報
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#2 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 24～38年
機械及び装置 8年
(会計上の見積もり変更と区別することが困難な会計方針の変更)
当社は、法人税法の改正に伴い、当事業年度より、平成25年3月1日以後に取得した有形固定資産のうち定率法を
採用するものにつき、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更しております。
この変更による影響は、軽微であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/05/26 15:46
#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）: ※1 有形固定資産の減価償却累計額

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#4 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額の主な内容は、次のとおりであります。
機械及び装置タンデム改造 178,645千円
GDスリッターES-13045A 27,500千円
2 無形固定資産については、資産総額の1%以下のため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2014/05/26 15:46
#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: ②固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度に比べ7千6百万円減少し、49億4千6百万円(前連結会計年度末50億2千3百万円)となりました。その主な要因は減価償却による減少が当社複合フィルム製造設備取得による増加を上回ったためであります。
③流動負債
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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
a有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 24～38年
機械装置及び運搬具 8年
(会計上の見積もりの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
当社及び国内連結子会社は、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平25年3月1日以後に取得した有形固定資産のうち定率法を採用するものにつき、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更しております。この変更による影響は、軽微であります。
b無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/05/26 15:46