日本ユピカ（7891）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億3347万
- 2009年3月31日 -63.46%
- 8530万
- 2009年12月31日 +242.5%
- 2億9216万
- 2010年3月31日 +52.58%
- 4億4578万
- 2010年6月30日 -84.13%
- 7072万
- 2010年9月30日 +51.06%
- 1億684万
- 2010年12月31日 +122.4%
- 2億3761万
- 2011年3月31日 +67.71%
- 3億9850万
- 2011年6月30日 -90.7%
- 3707万
- 2011年9月30日 +34.29%
- 4978万
- 2011年12月31日 +254.07%
- 1億7627万
- 2012年3月31日 +71.52%
- 3億233万
- 2012年6月30日 -84.2%
- 4776万
- 2012年9月30日 +183.28%
- 1億3530万
- 2012年12月31日 +144.02%
- 3億3018万
- 2013年3月31日 +21.78%
- 4億209万
- 2013年6月30日
- -4497万
- 2013年9月30日
- 3374万
- 2013年12月31日 +348.08%
- 1億5122万
- 2014年3月31日 +72.41%
- 2億6072万
- 2014年6月30日
- -3890万
- 2014年9月30日
- 104万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 1億3373万
- 2015年3月31日 +62.32%
- 2億1706万
- 2015年6月30日 -63.67%
- 7886万
- 2015年9月30日 +149.47%
- 1億9674万
- 2015年12月31日 +106.8%
- 4億686万
- 2016年3月31日 +47.25%
- 5億9910万
- 2016年6月30日 -81.73%
- 1億946万
- 2016年9月30日 +162.01%
- 2億8682万
- 2016年12月31日 +84.28%
- 5億2855万
- 2017年3月31日 +41.86%
- 7億4981万
- 2017年6月30日 -94.95%
- 3783万
- 2017年9月30日 +426.25%
- 1億9909万
- 2017年12月31日 +129.29%
- 4億5649万
- 2018年3月31日 +29.66%
- 5億9189万
- 2018年6月30日
- -280万
- 2018年9月30日
- 6093万
- 2018年12月31日 +234.95%
- 2億411万
- 2019年3月31日 +33.87%
- 2億7324万
- 2019年6月30日 -96.11%
- 1063万
- 2019年9月30日 +841.95%
- 1億20万
- 2019年12月31日 +135.53%
- 2億3601万
- 2020年3月31日 -5.37%
- 2億2333万
個別
- 2008年3月31日
- 2億4021万
- 2009年3月31日 +20.49%
- 2億8942万
- 2010年3月31日 +107.66%
- 6億103万
- 2011年3月31日 -12.18%
- 5億2781万
- 2012年3月31日 -27.43%
- 3億8303万
- 2013年3月31日 +7.48%
- 4億1168万
- 2014年3月31日 -23.12%
- 3億1648万
- 2015年3月31日 -31%
- 2億1839万
- 2016年3月31日 +151.21%
- 5億4862万
- 2017年3月31日 +33.29%
- 7億3124万
- 2018年3月31日 -14.7%
- 6億2378万
- 2019年3月31日 -60.76%
- 2億4475万
- 2020年3月31日 +3.26%
- 2億5273万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ・独創的アイデアと先進技術で新しいモノづくりにチャレンジする真の研究開発型企業2020/06/23 13:07
・2026年度までに、ありたい姿「(連結)売上高160億円、営業利益10億円」を実現する
の実現に向けて、以下のとおり取り組んでまいります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社グループは、2026年までに、ありたい姿「(連結)売上高160億円、営業利益10億円」を実現することを目標として、基本方針を定め取り組んでおります。2020/06/23 13:07
当連結会計年度は、売上高102億円、営業利益2億円となり、直近の推移(第40期:売上高107億円、営業利益7億円。第41期:売上高116億円、営業利益5億円。第42期:売上高117億円、営業利益2億円)からは、売上高は減少しているものの、営業利益は原燃料価格の下落の影響等により維持しております。このため、ありたい姿の実現に向けては、高収益性の製品のさらなる拡販・強化や、新規製品の創出と育成に取り組んでまいります。
(6)重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
