建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 25～35年
機械及び装置 8年

2014/06/24 16:17

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	技術研究所	空調設備更新、他	22,404千円
機械及び装置	技術研究所	研究設備更新、他	13,329千円
機械及び装置	湘南工場	樹脂製造設備、他	35,723千円
ソフトウエア	本社	基幹システム更新	139,416千円

2 「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」による再評価差額であります。

2014/06/24 16:17

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～35年
機械装置及び運搬具 8～10年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについでは、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/24 16:17