日本ユピカ（7891）の建物の推移 - 通期

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 25～35年
機械及び装置 8年

2020/06/23 13:07

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	美祢工場	照明更新及び緊急装置	11,450千円
機械及び装置	湘南工場	不飽和ポリエステル樹脂他製造設備維持更新	20,533千円
機械及び装置	美祢工場	不飽和ポリエステル樹脂他製造設備維持更新	9,643千円
工具、器具及び備品	研究所	実験・分析機器	33,945千円

2 減価償却累計額には減損損失累計額を含めて表示しております。

2020/06/23 13:07

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

②固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は、30億62百万円となり、前連結会計年度に比べ1億11百万円(3.5%)の減少となりました。これは建物及び構築物32百万円(4.3%)の減少、機械装置及び運搬具56百万円(10.3%)の減少が主な要因となっております。
③流動負債

2020/06/23 13:07

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～35年
機械装置及び運搬具 8～10年

2020/06/23 13:07

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～35年
機械装置及び運搬具 8～10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/23 13:07