建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 25～35年
機械及び装置 8年

2017/06/23 11:28

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	研究所	研究棟維持及び照明設備更新等	25,784千円
機械及び装置	美祢工場	不飽和ポリエステル樹脂他製造設備維持更新	81,518千円
工具、器具及び備品	研究所	実験・分析機器	9,612千円

2 「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」による再評価差額であります。

2017/06/23 11:28

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～35年
機械装置及び運搬具 8～10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/23 11:28