#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/21 10:55
#2 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当連結会計年度は、生産設備の維持・更新、及び環境・安全対策等の投資を行い、投資額は無形固定資産と合わせ413百万円の投資を行いました。
セグメント別の設備投資につきましては、樹脂材料285百万円、機能化学品127百万円の投資となりました。
2019/06/21 10:55
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
総平均法により、評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～35年
機械装置及び運搬具 8～10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法を採用しております。2019/06/21 10:55
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: たな卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 25～35年
機械及び装置 8年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2019/06/21 10:55
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/21 10:55