ヤマトモビリティ&Mfg.（7886）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億946万
- 2009年3月31日 -36.76%
- 6923万
- 2012年12月31日 -67.51%
- 2249万
- 2013年3月31日 +8.49%
- 2440万
- 2013年6月30日 +52.99%
- 3733万
- 2013年9月30日 -31.39%
- 2561万
- 2013年12月31日 -48.63%
- 1315万
- 2014年6月30日 -4.75%
- 1253万
- 2014年12月31日 -0.26%
- 1249万
- 2015年3月31日 +99.88%
- 2498万
- 2015年6月30日 +48.81%
- 3717万
- 2015年9月30日 -27.98%
- 2677万
- 2015年12月31日 -54.59%
- 1215万
- 2016年3月31日 +165.67%
- 3230万
- 2016年6月30日 +38.89%
- 4486万
- 2016年9月30日 -36.21%
- 2861万
- 2016年12月31日 -55.99%
- 1259万
- 2017年3月31日 +115.75%
- 2717万
- 2017年6月30日 +38.06%
- 3751万
- 2017年9月30日 -31.99%
- 2551万
- 2017年12月31日 -50.98%
- 1250万
- 2018年3月31日 +107.92%
- 2600万
- 2018年6月30日 +39.97%
- 3640万
- 2018年9月30日 -26.94%
- 2659万
- 2018年12月31日 -49.51%
- 1342万
- 2019年3月31日 +100.03%
- 2685万
- 2019年6月30日 +32.92%
- 3570万
- 2019年9月30日 -24.4%
- 2699万
- 2019年12月31日 -48.42%
- 1392万
- 2020年3月31日 +99.9%
- 2782万
- 2020年6月30日 ±0%
- 2782万
- 2020年12月31日 -57.58%
- 1180万
- 2021年6月30日 -18.69%
- 959万
- 2021年9月30日 +100.16%
- 1921万
- 2021年12月31日 -51.57%
- 930万
- 2022年3月31日 +3.4%
- 962万
- 2022年6月30日 +111.6%
- 2035万
- 2022年9月30日 +5.21%
- 2141万
- 2022年12月31日 -50.43%
- 1061万
- 2023年3月31日 +227.22%
- 3473万
- 2023年6月30日 +59.31%
- 5534万
- 2023年9月30日 -25.52%
- 4121万
- 2023年12月31日 -52.56%
- 1955万
- 2024年3月31日 +101.41%
- 3938万
- 2024年6月30日 +51.24%
- 5956万
- 2024年9月30日 -32.25%
- 4035万
- 2024年12月31日 -50.27%
- 2006万
- 2025年3月31日 +99.35%
- 4000万
- 2025年6月30日 +52.6%
- 6105万
- 2025年9月30日 -31.03%
- 4210万
- 2025年12月31日 -47.59%
- 2206万
- 2026年3月31日 +100.44%
- 4423万
- 2026年6月30日 +55.49%
- 6877万
個別
- 2008年3月31日
- 7000万
- 2009年3月31日 -45.71%
- 3800万
- 2013年3月31日 -53.34%
- 1772万
- 2015年3月31日 -4.22%
- 1698万
- 2016年3月31日 +41.07%
- 2395万
- 2017年3月31日 -30.79%
- 1657万
- 2018年3月31日 +8.19%
- 1793万
- 2019年3月31日 -5.9%
- 1687万
- 2020年3月31日 +1.48%
- 1712万
- 2022年3月31日 -63.65%
- 622万
- 2023年3月31日 +351.33%
- 2809万
- 2024年3月31日 +6.59%
- 2994万
- 2025年3月31日 +2.88%
- 3081万
- 2026年3月31日 +15.12%
- 3546万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/30 15:17
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び賞与 344,445千円 412,843千円 賞与引当金繰入額 21,959千円 25,352千円 退職給付費用 24,503千円 26,667千円
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ取引
時価法2026/06/30 15:17 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 15:17
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 9,329千円 11,122千円 退職給付引当金 21,466千円 21,979千円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 15:17
(注)1 評価性引当額が93,978千円増加しております。この増加の主な内容は、提出会社の税務上の欠損金の増加340,308千円、固定資産減損損失の増加57,521千円、連結除外の中国子会社の欠損金の減少307,510千円によるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 12,134千円 13,861千円 退職給付に係る負債 37,909千円 37,226千円
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法2026/06/30 15:17
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
