賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 9738万
- 2009年3月31日 -70.77%
- 2846万
- 2010年3月31日 -6.19%
- 2670万
- 2010年12月31日 +20.53%
- 3218万
- 2011年3月31日 +98.77%
- 6397万
- 2011年6月30日 +51.28%
- 9677万
- 2011年9月30日 -46.3%
- 5196万
- 2011年12月31日 -50.38%
- 2578万
- 2012年3月31日 +95.45%
- 5039万
- 2012年6月30日 +52.18%
- 7669万
- 2012年9月30日 -31.42%
- 5259万
- 2012年12月31日 -50.79%
- 2588万
- 2013年3月31日 +151.32%
- 6504万
- 2013年6月30日 +41.62%
- 9212万
- 2013年9月30日 -41.94%
- 5348万
- 2013年12月31日 -48.97%
- 2729万
- 2014年3月31日 +96.66%
- 5367万
- 2014年6月30日 +50.93%
- 8101万
- 2014年9月30日 -33.09%
- 5421万
- 2014年12月31日 -50.02%
- 2709万
- 2015年3月31日 +97.6%
- 5353万
- 2015年6月30日 +52.59%
- 8169万
- 2015年9月30日 -31.42%
- 5602万
- 2015年12月31日 -48.72%
- 2872万
- 2016年3月31日 +192.16%
- 8392万
- 2016年6月30日 +54.26%
- 1億2946万
- 2016年9月30日 -29.69%
- 9102万
- 2016年12月31日 -47.91%
- 4741万
- 2017年3月31日 +98.6%
- 9417万
- 2017年6月30日 +53.08%
- 1億4416万
- 2017年9月30日 -31.14%
- 9927万
- 2017年12月31日 -49.42%
- 5021万
- 2018年3月31日 +95.76%
- 9830万
- 2018年6月30日 +50.3%
- 1億4775万
- 2018年9月30日 -33.77%
- 9786万
- 2018年12月31日 -49.78%
- 4914万
- 2019年3月31日 +100.17%
- 9837万
- 2019年6月30日 +52.52%
- 1億5004万
- 2019年9月30日 -30.91%
- 1億365万
- 2019年12月31日 -51.1%
- 5068万
- 2020年3月31日 +99.31%
- 1億101万
- 2020年6月30日 +49.34%
- 1億5085万
- 2020年9月30日 -35.26%
- 9766万
- 2020年12月31日 -50.74%
- 4810万
- 2021年3月31日 +100.39%
- 9640万
- 2021年6月30日 +84.6%
- 1億7795万
- 2021年9月30日 -46.05%
- 9599万
- 2021年12月31日 -50.28%
- 4772万
- 2022年3月31日 +101.9%
- 9635万
- 2022年6月30日 +51.93%
- 1億4640万
- 2022年9月30日 -33.16%
- 9785万
- 2022年12月31日 -49.37%
- 4954万
- 2023年3月31日 +93.86%
- 9603万
- 2023年6月30日 +51.53%
- 1億4553万
- 2023年9月30日 -31.8%
- 9925万
- 2023年12月31日 -50.96%
- 4867万
- 2024年3月31日 +98.15%
- 9645万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/19 13:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 29,388千円 29,515千円 貸倒引当金 6,243 5,885
- #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年～38年
機械及び装置 8年2024/06/19 13:14