退職給付費用
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 3900万
- 2009年3月31日 -60.1%
- 1556万
- 2010年3月31日 +1.11%
- 1573万
- 2011年3月31日 +0.5%
- 1581万
- 2012年3月31日 +10.59%
- 1749万
- 2013年3月31日 -18.67%
- 1422万
- 2014年3月31日 +3.56%
- 1473万
- 2015年3月31日 +3.47%
- 1524万
- 2016年3月31日 -4.72%
- 1452万
- 2017年3月31日 -6.18%
- 1362万
- 2018年3月31日 +3.89%
- 1415万
- 2019年3月31日 +15.13%
- 1630万
- 2020年3月31日 -7.59%
- 1506万
- 2021年3月31日 +5.73%
- 1592万
- 2022年3月31日 -1.46%
- 1569万
- 2023年3月31日 -7.04%
- 1458万
- 2024年3月31日 +0.53%
- 1466万
有報情報
- #1 退職給付関係、財務諸表（連結）
- 1.採用している退職給付制度の概要2024/06/19 13:14
当社は、退職給付制度として退職一時金制度と確定拠出年金制度を併用し、簡便法により退職給付引当金及び退職給付費用を計上しております。
2.確定給付制度 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (3) 退職給付引当金2024/06/19 13:14
従業員の退職給付に備えるため、退職給付引当金及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(4) 株式給付引当金