商品

有報情報

#1 たな卸資産の注記（連結）

※1 たな卸資産の内訳

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
商品	135,752	千円	193,416	千円
製品	528,332	千円	512,893	千円

2020/05/22 15:34

#2 発行済株式、株式の総数等（連結）

② 【発行済株式】

種類	事業年度末現在発行数(株)(平成30年3月31日)	提出日現在発行数(株)(平成30年6月27日)	上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名	内容
普通株式	2,759,172	2,759,172	東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)	単元株式数は100株であります。
計	2,759,172	2,759,172	―	―

(注)1.平成29年6月27日開催の第58回定時株主総会決議により、平成29年10月1日付で当社普通株式5株を1株に併合いたしました。これにより、発行済株式総数は、11,036,688株減少し、2,759,172株となっております。
2.平成29年6月27日開催の第58回定時株主総会決議により、平成29年10月1日付で単元株式数を1,000株から100株に変更しております。

2020/05/22 15:34

#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「流動資産」に表示していた「商品」、「製品」、「原材料」、「仕掛品」及び「貯蔵
品」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より「たな卸資産」として一括して掲記することとし、その内訳を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。内訳につきましては、連結貸借対照表関係注記で記載しております。

2020/05/22 15:34

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(ハ) たな卸資産
製品・商品・仕掛品・原材料・貯蔵品
当社及び国内連結子会社は主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を、又、在外連結子会社は主に総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。

2020/05/22 15:34

#5 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

要な資産の評価基準及び評価方法
(イ) 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(ロ) デリバティブ
時価法
(ハ) たな卸資産
製品・商品・仕掛品・原材料・貯蔵品
当社及び国内連結子会社は主として先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を、又、在外連結子会社は主に総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2020/05/22 15:34

#6 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(金融商品関係)
1. 金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針

2020/05/22 15:34