	報告セグメント			合計
	日本	中国	東南アジア	合計
持分法適用会社への投資額	247	-	-	247
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	2,475	841	474	3,791

(注) 1.国又は地域は、地理的近接度によっております。
2.本邦以外の区分に属する主な国又は地域

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#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。2020/05/22 15:36

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 5～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/05/22 15:36