- 3402
- 2026/09/02
- 時価
- 1兆9091億円
- PER 予
- 20.54倍
- 2010年以降
- 赤字-61.89倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.02倍
- 2010年以降
- 0.55-2.13倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.05%
- ROE 予
- 4.95%
- ROA 予
- 2.58%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東レ(3402)の長期借入金の返済による支出の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -541億9600万
- 2009年3月31日
- -278億4800万
- 2010年3月31日
- -151億5300万
- 2011年3月31日 -263.61%
- -550億9800万
- 2012年3月31日
- -150億9400万
- 2013年3月31日 -190.22%
- -438億600万
- 2014年3月31日
- -402億6600万
- 2015年3月31日 -148.78%
- -1001億7400万
- 2016年3月31日
- -668億8400万
- 2017年3月31日
- -493億1300万
- 2018年3月31日 -125.93%
- -1114億1300万
- 2019年3月31日
- -653億5000万
- 2020年3月31日
- -415億8100万
有報情報
- #1 注記事項-金融商品、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ② 流動性リスクの管理2026/06/22 13:16
当社グループは銀行借入や社債発行による資金調達を行っておりますが、事業環境や資金調達環境の悪化により、債務の履行が困難になるリスクに晒されております。当該リスクを低減するために、当社グループは資金需要の見通しや金融市場の動向などを総合的に勘案した上で最適なタイミング・規模・手段を判断して資金調達を実施しているほか、キャッシュ・マネジメント・システムによるグループ内余剰資金の有効活用等に取り組んでおります。また、キャッシュ・フローの計画と実績をモニタリングすることにより、流動性リスクを管理しております。あわせて、業績やキャッシュ・フローの悪化などにより緊急に資金が必要となる場合や金融市場の混乱に備え、国内外の金融機関とコミットメントライン契約や当座貸越契約等を締結し、資金流動性を確保しております。
金融負債の契約上のキャッシュ・フロー(割引前)の期日別分析は以下のとおりです。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2024年5月、資本効率の改善を加速するため、2024年度から2026年度までの3年間で政策保有株式を50%、約1,000億円削減し、その売却代金を全額自己株式の取得に充当する方針を公表しました。この方針に基づき、政策保有株式を前連結会計年度において1,098億円、当連結会計年度において305億円売却しました。また、2024年11月に1,000億円、2025年11月に500億円の自己株式取得枠を設定し、前連結会計年度において384億円、当連結会計年度において1,116億円の自己株式を取得しました。2026/06/22 13:16
財務状況は健全性を保っており、現金及び現金同等物などの流動性資産に加え、営業活動によるキャッシュ・フロー、コマーシャル・ペーパー、社債、借入金等による資金調達により、事業拡大に必要な資金を十分に賄えると考えております。また、業績やキャッシュ・フローの悪化等により緊急に資金が必要となる場合や金融市場の混乱に備え、国内外の金融機関とコミットメントライン契約、当座貸越契約等を締結し、資金流動性を確保しております。
(4) 経営上の目標の達成状況