東レ（3402）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 35億1100万
- 2009年3月31日 -8.54%
- 32億1100万
- 2010年3月31日 -10%
- 28億9000万
- 2011年3月31日 -26.78%
- 21億1600万
- 2012年3月31日 -14.37%
- 18億1200万
- 2013年3月31日 +11.2%
- 20億1500万
- 2014年3月31日 +20.05%
- 24億1900万
- 2015年3月31日 -10.38%
- 21億6800万
- 2016年3月31日 -1.38%
- 21億3800万
- 2017年3月31日 +2.81%
- 21億9800万
- 2018年3月31日 +17.2%
- 25億7600万
- 2019年3月31日 -2.25%
- 25億1800万
- 2020年3月31日 +41.1%
- 35億5300万
- 2021年3月31日 +0.9%
- 35億8500万
- 2022年3月31日 -16.76%
- 29億8400万
- 2023年3月31日 +6.74%
- 31億8500万
- 2024年3月31日 +7.03%
- 34億900万
- 2025年3月31日 -18.57%
- 27億7600万
有報情報
- #1 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- のれんは償却を行わず、取得原価から減損損失累計額を控除した価額で表示しております。2025/06/24 13:09
無形資産は、主として企業結合により取得した無形資産及び個別に取得したソフトウエアからなっています。測定には原価モデルを採用し、取得原価から償却累計額及び減損損失累計額を控除した価額で表示しております。
耐用年数を確定できる無形資産の償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり定額法で計上しております。主要な無形資産の見積耐用年数は、以下のとおりです。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法2025/06/24 13:09
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4.引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
