#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 無形固定資産
ソフトウエアである。
② リース資産の減価償却の方法
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#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定額法による。
(2) 無形固定資産
定額法による。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法による。2020/06/23 16:16
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法による。
③ リース資産
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法による。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法による。
4 引当金の計上基準
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
主として定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法による。
③ リース資産
主として、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法による。
④ 使用権資産
資産の耐用年数又はリース期間のうちいずれか短い期間に基づく定額法による。2020/06/23 16:16