有価証券報告書-第139期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
主として定額法を採用している。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法による。
③ リース資産
主として、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法による。
④ 使用権資産
資産の耐用年数又はリース期間のうちいずれか短い期間に基づく定額法による。