日油（4403）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億700万
2010年9月30日 +370.27%: 19億1400万
2010年12月31日 +125.55%: 43億1700万
2011年3月31日 +18.28%: 51億600万
2011年6月30日 -59.01%: 20億9300万
2011年9月30日 +32.82%: 27億8000万
2011年12月31日 +67.01%: 46億4300万
2012年3月31日 +64.16%: 76億2200万
2012年6月30日 -94.96%: 3億8400万
2012年9月30日 +451.3%: 21億1700万
2012年12月31日 +155.98%: 54億1900万
2013年3月31日 +130.25%: 124億7700万
2013年6月30日 -70.72%: 36億5300万
2013年9月30日 +140.95%: 88億200万
2013年12月31日 +45.74%: 128億2800万
2014年3月31日 +8.4%: 139億500万
2014年6月30日 -75.53%: 34億200万
2014年9月30日 +130.36%: 78億3700万
2014年12月31日 +78.56%: 139億9400万
2015年3月31日 +56.15%: 218億5100万
2015年6月30日 -76.51%: 51億3300万
2015年9月30日 +31.23%: 67億3600万
2015年12月31日 +91.82%: 129億2100万
2016年3月31日 -21.11%: 101億9300万
2016年6月30日 -59.79%: 40億9900万
2016年9月30日 +80.75%: 74億900万
2016年12月31日 +141.99%: 179億2900万
2017年3月31日 +34.56%: 241億2600万
2017年6月30日 -76.53%: 56億6200万
2017年9月30日 +99.22%: 112億8000万
2017年12月31日 +87.43%: 211億4200万
2018年3月31日 +19.97%: 253億6400万
2018年6月30日 -74.37%: 65億200万
2018年9月30日 +79.71%: 116億8500万
2018年12月31日 +18.27%: 138億2000万
2019年3月31日 +39.12%: 192億2600万
2019年6月30日 -86.24%: 26億4500万
2019年9月30日 +155.09%: 67億4700万
2019年12月31日 +105.1%: 138億3800万
2020年3月31日 -14.66%: 118億1000万
2020年6月30日 -29.37%: 83億4100万
2020年9月30日 +45.99%: 121億7700万
2020年12月31日 +81.57%: 221億1000万
2021年3月31日 +42.95%: 316億600万
2021年6月30日 -80.8%: 60億6700万
2021年9月30日 +166.66%: 161億7800万
2021年12月31日 +43.91%: 232億8100万
2022年3月31日 +24.23%: 289億2200万
2022年6月30日 -67.75%: 93億2700万
2022年9月30日 +77.7%: 165億7400万
2022年12月31日 +46.59%: 242億9500万
2023年3月31日 +37.43%: 333億8900万
2023年6月30日 -63.01%: 123億5000万
2023年9月30日 +69.34%: 209億1300万
2023年12月31日 +55.43%: 325億600万
2024年3月31日 +31.05%: 426億
2024年6月30日 -71.04%: 123億3800万
2024年9月30日 +49.98%: 185億400万
2024年12月31日 +41.95%: 262億6700万
2025年3月31日 +34.51%: 353億3300万
2025年6月30日 -67.83%: 113億6800万
2025年9月30日 +69.12%: 192億2600万
2025年12月31日 +58.99%: 305億6700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 11:00
#2 会計方針に関する事項（連結）: ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/26 11:00