#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 13:19
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物については10年～31年、機械装置及び運搬具については8年～15年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2019/06/27 13:19
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、主な耐用年数は建物及び構築物については10年～31年、機械及び装置については8年～15年であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/27 13:19
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/27 13:19