- #1 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ取引に係る債権及び債務
時価法を採用しております。2021/06/29 17:05 - #2 設備投資等の概要
当連結会計年度に実施しました当社グループの設備投資の総額は1,931百万円であり、主なものは、提出会社にお
ける新研究所(京都R&Dセンター)の建設によるものであります。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当社グループは単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。
2021/06/29 17:05- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は建物及び構築物については10年～31年、機械装置及び運搬具については8年～15年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2021/06/29 17:05- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
なお、主な耐用年数は建物及び構築物については10年～31年、機械及び装置については8年～15年であります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2021/06/29 17:05
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