要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～8年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2022/06/20 9:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)		当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	115百万円		33百万円
機械装置及び運搬具	108		109

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#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは原則として工場別に資産のグルーピングを実施しております。
石油・輸送機産業関連製品製造設備については一部製品の販売戦略変更による生産中止に伴い、他の用途に転用できない部分の帳簿価額の全額347百万円を損失として計上しました。その内訳は建物及び構築物6百万円、機械装置及び運搬具340百万円であります。
当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～8年

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#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

②主要な仮定
SDPM社における処分コスト控除後の公正価値の見積りにおいては、建物の再調達原価、借地権想定売却価額、機械装置の処分価値といった経営者による主要な仮定を使用しております。
③翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 4～8年

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