三洋化成工業(4471)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 72億3900万
- 2009年3月31日 +19.95%
- 86億8300万
- 2010年3月31日 -3.96%
- 83億3900万
- 2011年3月31日 +6.31%
- 88億6500万
- 2012年3月31日 +13.22%
- 100億3700万
- 2013年3月31日 +1.06%
- 101億4300万
- 2014年3月31日 -0.78%
- 100億6400万
- 2015年3月31日 -1.57%
- 99億600万
- 2016年3月31日 -2.48%
- 96億6000万
- 2017年3月31日 +10.22%
- 106億4700万
- 2018年3月31日 -1.95%
- 104億3900万
- 2019年3月31日 -1.81%
- 102億5000万
- 2020年3月31日 -1.29%
- 101億1800万
- 2021年3月31日 -2.17%
- 98億9800万
- 2022年3月31日 +2.11%
- 101億700万
- 2023年3月31日 +0.2%
- 101億2700万
- 2024年3月31日 -3.54%
- 97億6900万
- 2025年3月31日 -2%
- 95億7400万
有報情報
- #1 事業構造改革費用に関する注記(連結)
- 減損損失に係るものは以下のとおりであります。2025/06/23 9:05
当社グループは原則として工場別に資産のグルーピングを実施しております。場所 用途 主な内訳 SDPグローバル(株)愛知県東海市京都府京都市 等 生活・健康産業関連製造設備等 建物及び構築物 432百万円機械装置及び運搬具 29百万円その他 0百万円 三洋化成精細化学品(南通)有限公司中国江蘇省 石油・輸送機産業関連製品製造設備情報・電子産業関連製品製造設備等 建物及び構築物 298百万円機械装置及び運搬具 1,002百万円その他 355百万円 SDPグローバル(マレーシア)SDN.BHDマレーシアジョホール州 生活・健康産業関連製造設備 建物及び構築物 1,242百万円機械装置及び運搬具 394百万円その他 404百万円
上記製造設備等は本事業撤退の決定により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として事業構造改革費用に含めて特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び構築物については、撤去予定であることから備忘価額まで減額し、その他の資産については、専門家による鑑定評価等から処分費用見込額を控除した価額により評価しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/06/23 9:05 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/06/23 9:05
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 11百万円 20百万円 機械装置及び運搬具 363 177 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2025/06/23 9:05
当社グループは原則として工場別に資産のグルーピングを実施しております。場所 用途 種類 サンヨーカセイ(タイランド)リミテッドタイ国バンコク市、ラヨン県 プラスチック・繊維産業関連製品製造設備等 機械装置・建物等 *1 三大雅精細化学品(南通)有限公司中国江蘇省 生活・健康産業関連製品製造設備 機械装置等 *2
(*1)営業から生じる損益が継続してマイナスであり、将来の回収可能性を検討した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、2,986百万円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は建物及び構築物882百万円、機械装置及び運搬具1,308百万円、建設仮勘定681百万円及びその他114百万円であります。なお、回収可能額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローの見積額を12.5%で割り引いて算定しております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/23 9:05
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~8年 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/23 9:05
建物 3~50年
機械及び装置 4~8年