建物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 96億6000万
- 2017年3月31日 +10.22%
- 106億4700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2017/06/16 9:05
「会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更」に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)以外の有形固定資産の減価償却の方法については、定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
この結果、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度のセグメント利益が「生活・健康産業関連分野」で359百万円、「石油・輸送機産業関連分野」で381百万円、「プラスチック・繊維産業関連分野」で264百万円、「情報・電気電子産業関連分野」で516百万円、「環境・住設産業関連分野他」で143百万円増加しております。 - #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2017/06/16 9:05
従来、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)以外の有形固定資産の減価償却の方法については、定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法へ変更しております。
当社グループは、市場規模が大きい事業分野でプロセス革新や積極投資による拡大を目指す基盤4事業を中心とした第9次中期経営計画(2015年度~2018年度)を策定しております。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2017/06/16 9:05
従来、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)以外の有形固定資産の減価償却の方法については、定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
当社グループは、市場規模が大きい事業分野でプロセス革新や積極投資による拡大を目指す基盤4事業を中心とした第9次中期経営計画(2015年度~2018年度)を策定しております。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2017/06/16 9:05
建物 3~50年
機械装置 4~8年 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/06/16 9:05
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 13百万円 28百万円 機械装置及び運搬具 89 72 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- な増加額2017/06/16 9:05
建物 神栖市 鹿島新寮建設工事 812百万円
機械装置 鹿島工場 重合トナー中間体製造設備増強工事 1,785〃 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2017/06/16 9:05
当社グループは原則として工場別又はセグメント別に資産のグルーピングを実施しております。場所 用途 種類 茨城県神栖市 環境・住設産業関連製品等製造設備 機械装置、建物等 *1 情報・電気電子産業関連製品製造設備 機械類(建設仮勘定) *2 サンヨーケミカル・テキサス・インダストリーズLLC米国テキサス州 石油・輸送機産業関連製品製造設備 機械類(建設仮勘定) *3 三洋化成精細化学品(南通)有限公司中国江蘇省 生活・健康産業関連製品製造設備石油・輸送機産業関連製品製造設備プラスチック・繊維産業関連製品製造設備 機械装置、建物等 *4 プラスチック・繊維産業関連製品製造設備 機械装置等 *5
(*1)環境・住設産業関連製品等製造設備については、一部製品の生産中止に伴い、他の用途に転用できない部分の帳 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~8年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引にかかる方法に準じた会計処理によっております。2017/06/16 9:05