退職給付費用
個別
- 2008年3月31日
- 1億2311万
- 2009年3月31日 +60.2%
- 1億9722万
- 2010年3月31日 +6.36%
- 2億977万
- 2011年3月31日 +0.29%
- 2億1037万
- 2012年3月31日 -9.28%
- 1億9085万
- 2013年3月31日 -9.89%
- 1億7198万
- 2014年3月31日 +14.55%
- 1億9700万
- 2015年3月31日 -13.71%
- 1億7000万
- 2016年3月31日 +4.12%
- 1億7700万
- 2017年3月31日 -2.26%
- 1億7300万
- 2018年3月31日 -4.05%
- 1億6600万
- 2019年3月31日 -4.82%
- 1億5800万
- 2020年3月31日 -5.7%
- 1億4900万
- 2021年3月31日 +3.36%
- 1億5400万
- 2022年3月31日 -7.14%
- 1億4300万
- 2023年3月31日 +5.59%
- 1億5100万
- 2024年3月31日 +23.18%
- 1億8600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3 販売費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/25 16:00
※4 一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賞与引当金繰入額 75 76 退職給付費用 61 74 減価償却費 26 24
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賞与引当金繰入額 88 95 退職給付費用 114 136 減価償却費 238 211 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ④ 小規模企業等における簡便法の採用2024/06/25 16:00
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(6)外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- 退職一時金制度(非積立型制度であります。)では、退職給付として、給与と勤務期間に基づいた一時金を支給します。2024/06/25 16:00
なお、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
2.確定給付制度