東邦化学工業(4409)の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 4億9100万
- 2012年3月31日 -68.84%
- 1億5300万
- 2013年3月31日 +626.14%
- 11億1100万
- 2014年3月31日 +17.1%
- 13億100万
- 2015年3月31日 -34.05%
- 8億5800万
- 2016年3月31日
- -7億6000万
- 2017年3月31日
- 4億800万
- 2018年3月31日 +263.48%
- 14億8300万
- 2019年3月31日 +13.89%
- 16億8900万
- 2020年3月31日 -55.65%
- 7億4900万
- 2021年3月31日 +148.6%
- 18億6200万
- 2022年3月31日 +13.59%
- 21億1500万
- 2023年3月31日 -36.41%
- 13億4500万
- 2024年3月31日 +27.14%
- 17億1000万
- 2025年3月31日 +32.98%
- 22億7400万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 10:01
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、負債合計は46,785百万円と前期末比3,991百万円の減少となりました。主な増減要因は、流動負債で、支払手形及び買掛金が967百万円の減少、短期借入金が279百万円の減少、1年内償還予定の社債が500百万円の増加、未払法人税等が340百万円の増加、その他(流動負債)が未払消費税等や設備関係支払手形の減少を主因に1,065百万円の減少、固定負債で、社債が800百万円の減少、長期借入金が788百万円の減少、リース債務が218百万円の減少、退職給付に係る負債が644百万円の減少です。2025/06/25 10:01
純資産は、21,077百万円と前期末比1,916百万円の増加となりました。主な増減要因は、利益剰余金が、配当金の支払いと親会社株主に帰属する当期純利益との差額の1,186百万円の増加、その他の包括利益累計額が、その他有価証券評価差額金の減少と為替換算調整勘定及び退職給付に係る調整累計額の増加により720百万円の増加です。
その結果、自己資本比率は30.9%となりました。