東邦化学工業（4409）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -4200万
2010年9月30日: 1億4300万
2010年12月31日 +204.9%: 4億3600万
2011年3月31日 +12.61%: 4億9100万
2011年6月30日 -47.25%: 2億5900万
2011年9月30日 -58.3%: 1億800万
2011年12月31日: -2300万
2012年3月31日: 1億5300万
2012年6月30日 -24.18%: 1億1600万
2012年9月30日 +34.48%: 1億5600万
2012年12月31日 +116.03%: 3億3700万
2013年3月31日 +229.67%: 11億1100万
2013年6月30日 -66.88%: 3億6800万
2013年9月30日 +104.08%: 7億5100万
2013年12月31日 +7.99%: 8億1100万
2014年3月31日 +60.42%: 13億100万
2014年6月30日: -3億5600万
2014年9月30日 -8.43%: -3億8600万
2014年12月31日: 2億3500万
2015年3月31日 +265.11%: 8億5800万
2015年6月30日 -91.14%: 7600万
2015年9月30日 +96.05%: 1億4900万
2015年12月31日 -89.93%: 1500万
2016年3月31日: -7億6000万
2016年6月30日: -4億1300万
2016年9月30日 -130.27%: -9億5100万
2016年12月31日: -2億8600万
2017年3月31日: 4億800万
2017年6月30日 -46.81%: 2億1700万
2017年9月30日 +264.06%: 7億9000万
2017年12月31日 +120%: 17億3800万
2018年3月31日 -14.67%: 14億8300万
2018年6月30日 -82.2%: 2億6400万
2018年9月30日 +178.03%: 7億3400万
2018年12月31日 +15.12%: 8億4500万
2019年3月31日 +99.88%: 16億8900万
2019年6月30日 -87.51%: 2億1100万
2019年9月30日 +75.83%: 3億7100万
2019年12月31日 +89.49%: 7億300万
2020年3月31日 +6.54%: 7億4900万
2020年6月30日 -98.93%: 800万
2020年9月30日 +999.99%: 3億2500万
2020年12月31日 +240.92%: 11億800万
2021年3月31日 +68.05%: 18億6200万
2021年6月30日 -69.44%: 5億6900万
2021年9月30日 +87.52%: 10億6700万
2021年12月31日 +27.27%: 13億5800万
2022年3月31日 +55.74%: 21億1500万
2022年6月30日 -84.92%: 3億1900万
2022年9月30日 +194.04%: 9億3800万
2022年12月31日 +43.71%: 13億4800万
2023年3月31日 -0.22%: 13億4500万
2023年6月30日 -64.16%: 4億8200万
2023年9月30日 +115.56%: 10億3900万
2023年12月31日 +30.8%: 13億5900万
2024年3月31日 +25.83%: 17億1000万
2024年6月30日 -44.56%: 9億4800万
2024年9月30日 +66.98%: 15億8300万
2024年12月31日 -27.48%: 11億4800万
2025年3月31日 +98.08%: 22億7400万
2025年6月30日: -3400万
2025年9月30日: 3億9200万
2025年12月31日 +316.07%: 16億3100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 10:01
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 一方、負債合計は46,785百万円と前期末比3,991百万円の減少となりました。主な増減要因は、流動負債で、支払手形及び買掛金が967百万円の減少、短期借入金が279百万円の減少、1年内償還予定の社債が500百万円の増加、未払法人税等が340百万円の増加、その他(流動負債)が未払消費税等や設備関係支払手形の減少を主因に1,065百万円の減少、固定負債で、社債が800百万円の減少、長期借入金が788百万円の減少、リース債務が218百万円の減少、退職給付に係る負債が644百万円の減少です。
純資産は、21,077百万円と前期末比1,916百万円の増加となりました。主な増減要因は、利益剰余金が、配当金の支払いと親会社株主に帰属する当期純利益との差額の1,186百万円の増加、その他の包括利益累計額が、その他有価証券評価差額金の減少と為替換算調整勘定及び退職給付に係る調整累計額の増加により720百万円の増加です。
その結果、自己資本比率は30.9%となりました。
2025/06/25 10:01