互応化学工業(4962)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億4604万
- 2009年3月31日 -0.54%
- 4億4364万
- 2010年3月31日 -5.17%
- 4億2070万
- 2011年3月31日 -2.64%
- 4億962万
- 2012年3月31日 +3.65%
- 4億2455万
- 2013年3月31日 -0.2%
- 4億2370万
- 2013年9月30日 -51.83%
- 2億409万
- 2014年3月31日 +111.04%
- 4億3073万
- 2014年9月30日 -51.29%
- 2億982万
- 2015年3月31日 +92.91%
- 4億477万
- 2015年9月30日 -40.81%
- 2億3959万
- 2016年3月31日 +107.65%
- 4億9751万
- 2016年9月30日 -52.13%
- 2億3815万
- 2017年3月31日 +102.51%
- 4億8228万
- 2017年9月30日 -47.92%
- 2億5117万
- 2018年3月31日 +114.73%
- 5億3934万
- 2018年9月30日 -55.46%
- 2億4023万
- 2019年3月31日 +103.97%
- 4億9001万
- 2019年9月30日 -52.51%
- 2億3270万
- 2020年3月31日 +99.22%
- 4億6361万
- 2020年9月30日 -52.2%
- 2億2162万
- 2021年3月31日 +95.86%
- 4億3406万
- 2021年9月30日 -52.91%
- 2億438万
個別
- 2008年3月31日
- 4億4604万
- 2009年3月31日 -0.54%
- 4億4364万
- 2010年3月31日 -5.17%
- 4億2070万
- 2011年3月31日 -2.64%
- 4億962万
- 2012年3月31日 +3.65%
- 4億2455万
- 2013年3月31日 -0.2%
- 4億2370万
- 2014年3月31日 +1.66%
- 4億3073万
- 2015年3月31日 -6.03%
- 4億477万
- 2016年3月31日 +22.91%
- 4億9751万
- 2017年3月31日 -3.06%
- 4億8228万
- 2018年3月31日 +11.83%
- 5億3934万
- 2019年3月31日 -9.15%
- 4億9001万
- 2020年3月31日 -5.39%
- 4億6361万
- 2021年3月31日 -6.37%
- 4億3406万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2021/06/23 9:37
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2021/06/23 9:37
前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 修繕費 68,162 47,463 研究開発費 463,614 434,065 - #3 研究開発活動
- 電子産業用につきましては、引き続きインクジェット用インクの性能向上に注力し、この分野で開発した製品が別用途に展開される状況も生まれてきております。2021/06/23 9:37
当連結会計年度の反応系製品に係る研究開発費は398百万円であります。
(2)混合系製品 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2021/06/23 9:37
前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 住民税均等割 1.9 1.8 研究開発費等の税額控除 △6.1 △6.8 評価性引当額の増減 △1.6 9.8 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2021/06/23 9:37
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 住民税均等割 1.9 1.9 研究開発費等の税額控除 △6.0 △7.0 評価性引当額の増減 △3.6 10.1 - #6 連結損益及び包括利益計算書(連結)
- ②【連結損益及び包括利益計算書】2021/06/23 9:37
(単位:千円) 役員退職慰労引当金繰入額 7,737 8,348 研究開発費 ※2 463,614 ※2 434,065 その他 407,929 351,588