大日本塗料(4611)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5億8200万
- 2009年3月31日 +0.17%
- 5億8300万
- 2010年3月31日 -9.78%
- 5億2600万
- 2011年3月31日 -3.61%
- 5億700万
- 2012年3月31日 -7.69%
- 4億6800万
- 2013年3月31日 -11.11%
- 4億1600万
- 2014年3月31日 -4.81%
- 3億9600万
- 2015年3月31日 -3.03%
- 3億8400万
- 2016年3月31日 +1.3%
- 3億8900万
- 2017年3月31日 -5.66%
- 3億6700万
- 2018年3月31日 -5.18%
- 3億4800万
- 2019年3月31日 -16.09%
- 2億9200万
- 2020年3月31日 +0.34%
- 2億9300万
- 2021年3月31日 +23.89%
- 3億6300万
- 2022年3月31日 -9.37%
- 3億2900万
- 2023年3月31日 -21.88%
- 2億5700万
- 2024年3月31日 +32.68%
- 3億4100万
- 2025年3月31日 -10.56%
- 3億500万
- 2026年3月31日 +92.13%
- 5億8600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.従業員の[ ]は、臨時雇用者数の年間の平均を外書しております。2026/06/23 14:06
5.営業所及び調色サービスステーション等には、岡山化工株式会社への賃貸の建物及び構築物等(742百万円)、土地(585百万円、60,609㎡)、ニットサービス株式会社本社及び滋賀事業所への賃貸の建物及び構築物等(3,622百万円)、土地(387百万円、13,893㎡)が含まれております。
(2)国内子会社 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- ※5 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 14:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 14百万円 56百万円 機械装置及び運搬具 6 1 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/23 14:06
2.「当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」欄の[ ]内は内書きで、土地の再評価に関する法律(1998年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。建物 子会社事務所及び倉庫の取得 2,432百万円 構築物 子会社事務所及び倉庫の取得 274百万円 機械及び装置 子会社倉庫設備の取得 960百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産又は資産グループの概要2026/06/23 14:06
(2)減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 減損損失の金額 売却予定資産 建物及び構築物、土地、有形固定資産「その他」 仙台市宮城野区 29百万円 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、有形固定資産「その他」 中国 275 機械装置及び運搬具 岡山県加賀郡 5 建設仮勘定、無形固定資産「その他」 大阪市中央区 208 遊休資産 建物及び構築物 愛知県小牧市 0 計 519
賃貸用不動産について、売却の意思決定に伴い売却予定資産となったため、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(中国)については、当連結会計年度末における固定資産のうち減損の兆候がある資産又はグループについて、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(岡山県加賀郡)については、当連結会計年度末における固定資産のうち減損の兆候がある資産又はグループについて、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。事業用資産(大阪市中央区)については、配合システム開発中止に伴い回収可能価額まで帳簿価額を減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。また、将来の使用が見込まれていないことから遊休となった資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。