日本ペイント HD(4612)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2592億900万
- 2009年3月31日 -7.56%
- 2396億1600万
- 2009年12月31日 -33.21%
- 1600億3700万
- 2010年3月31日 +35.31%
- 2165億4700万
- 2010年6月30日 -73.72%
- 569億500万
- 2010年9月30日 +102.36%
- 1151億5100万
- 2010年12月31日 +50.11%
- 1728億5100万
- 2011年3月31日 +31.55%
- 2273億7800万
- 2011年6月30日 -77.27%
- 516億9200万
- 2011年9月30日 +106.66%
- 1068億2700万
- 2011年12月31日 +54.96%
- 1655億4300万
- 2012年3月31日 +34.26%
- 2222億5600万
- 2012年6月30日 -73.61%
- 586億5400万
- 2012年9月30日 +103.45%
- 1193億3300万
- 2012年12月31日 +47.29%
- 1757億7000万
- 2013年3月31日 +32.78%
- 2333億8000万
- 2013年6月30日 -73.54%
- 617億5600万
- 2013年9月30日 +105.48%
- 1268億9700万
- 2013年12月31日 +51.54%
- 1922億9600万
- 2014年3月31日 +35.51%
- 2605億7800万
- 2014年6月30日 -75.99%
- 625億5800万
- 2014年9月30日 +103.4%
- 1272億4600万
- 2014年12月31日 +50.3%
- 1912億5400万
- 2015年3月31日 +36.25%
- 2605億9000万
- 2015年6月30日 -53.89%
- 1201億6800万
- 2015年9月30日 +119.08%
- 2632億7000万
- 2015年12月31日 +53.87%
- 4051億400万
- 2016年3月31日 +32.25%
- 5357億4600万
- 2016年6月30日 -77.34%
- 1214億1000万
- 2016年9月30日 +109.57%
- 2544億4400万
- 2016年12月31日 +84.78%
- 4701億6100万
- 2017年3月31日 -71.12%
- 1357億8000万
- 2017年6月30日 +114.87%
- 2917億4800万
- 2017年9月30日 +55.19%
- 4527億7200万
- 2017年12月31日 +33.68%
- 6052億5200万
- 2018年3月31日 -75.52%
- 1481億7100万
- 2018年6月30日 +109.89%
- 3109億9600万
- 2018年9月30日 +51.47%
- 4710億7800万
- 2018年12月31日 +32.25%
- 6229億8700万
個別
- 2008年3月31日
- 1383億5000万
- 2009年3月31日 -7.11%
- 1285億1100万
- 2010年3月31日 -6.1%
- 1206億7800万
- 2011年3月31日 +0.57%
- 1213億6600万
- 2012年3月31日 +0.77%
- 1223億300万
- 2013年3月31日 +2.4%
- 1252億3900万
- 2014年3月31日 +4.01%
- 1302億6600万
- 2015年3月31日 -51.7%
- 629億2200万
- 2016年3月31日 -24.73%
- 473億5900万
- 2016年12月31日 -45.43%
- 258億4300万
有報情報
- #1 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/03/26 15:16
(注) 個別銘柄ごとの定量的な保有効果としては、当該会社に対する当社の売上高や製品別の販売数量等が該当します。これらは営業機密に当たり、開示された場合、競合他社等により当社の営業状況、取引先や業界内での立場、市場競争力、将来の事業計画等が推測されるおそれがあります。その結果、当社の競争優位性が損なわれることが懸念されます。また、当該情報が外部に流通した場合には、当社の情報管理に対する信頼に影響を及ぼすおそれがあります。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
以上の理由から、個別銘柄ごとの定量的な保有効果の記載は困難ですが、上記②(a)(ii)に定める方法により保有意義を定期的に検証しております。 - #2 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 7.大株主とは、総議決権の10%以上の議決権を直接または間接的に保有している者をいう。2026/03/26 15:16
8.当社グループを主要な取引先とする者とは、直近事業年度におけるその者の年間連結売上収益または年間連結売上高の2%以上の額の支払いを当社グループから受けた者をいう。
9.当社グループの主要な取引先とは、直近事業年度における当社の年間連結売上収益の2%以上の額の支払いを当社グループに行っている者、直近事業年度末における当社の連結資産合計の2%以上の額を当社に融資している者をいう。 - #3 脚注(保有目的が純投資目的以外の目的である特定投資株式)、投資株式計上額が次に大きい会社(連結)
- (注) 個別銘柄ごとの定量的な保有効果としては、当該会社に対する当社の売上高や製品別の販売数量等が該当します。これらは営業機密に当たり、開示された場合、競合他社等により当社の営業状況、取引先や業界内での立場、市場競争力、将来の事業計画等が推測されるおそれがあります。その結果、当社の競争優位性が損なわれることが懸念されます。また、当該情報が外部に流通した場合には、当社の情報管理に対する信頼に影響を及ぼすおそれがあります。2026/03/26 15:16
以上の理由から、個別銘柄ごとの定量的な保有効果の記載は困難ですが、上記④(a)(ii)に定める方法により保有意義を定期的に検証しております。 - #4 脚注(保有目的が純投資目的以外の目的である特定投資株式)、提出会社(連結)
- (注) 個別銘柄ごとの定量的な保有効果としては、当該会社に対する当社の売上高や製品別の販売数量等が該当します。これらは営業機密に当たり、開示された場合、競合他社等により当社の営業状況、取引先や業界内での立場、市場競争力、将来の事業計画等が推測されるおそれがあります。その結果、当社の競争優位性が損なわれることが懸念されます。また、当該情報が外部に流通した場合には、当社の情報管理に対する信頼に影響を及ぼすおそれがあります。2026/03/26 15:16
以上の理由から、個別銘柄ごとの定量的な保有効果の記載は困難ですが、上記②(a)(ii)に定める方法により保有意義を定期的に検証しております。 - #5 脚注(保有目的が純投資目的以外の目的である特定投資株式)、最大保有会社(連結)
- (注) 個別銘柄ごとの定量的な保有効果としては、当該会社に対する当社の売上高や製品別の販売数量等が該当します。これらは営業機密に当たり、開示された場合、競合他社等により当社の営業状況、取引先や業界内での立場、市場競争力、将来の事業計画等が推測されるおそれがあります。その結果、当社の競争優位性が損なわれることが懸念されます。また、当該情報が外部に流通した場合には、当社の情報管理に対する信頼に影響を及ぼすおそれがあります。2026/03/26 15:16
以上の理由から、個別銘柄ごとの定量的な保有効果の記載は困難ですが、上記③(a)(ii)に定める方法により保有意義を定期的に検証しております。