構築物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として建物及び構築物であります。
② リース資産の減価償却の方法

2020/06/29 9:23

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/06/29 9:23

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	79百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	18	27

2020/06/29 9:23

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※3.固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	52百万円	14百万円
機械装置及び運搬具	41	334

2020/06/29 9:23

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

在外連結子会社…定額法
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/06/29 9:23

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法

2020/06/29 9:23

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
国内会社…………定率法
在外連結子会社…定額法
ただし、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～25年
②無形固定資産(リース資産を除く)
国内会社…………定額法
在外連結子会社…定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、グループ各社内における利用可能期間(主に5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
使用権資産
リース期間又は当該資産の耐用年数のうち、いずれか短い方の期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:23