中国塗料（4617）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 9億8900万
2010年9月30日 +18.6%: 11億7300万
2010年12月31日 +138.28%: 27億9500万
2011年3月31日 +27.12%: 35億5300万
2011年6月30日 -39.88%: 21億3600万
2011年9月30日 +8.52%: 23億1800万
2011年12月31日 -54.27%: 10億6000万
2012年3月31日 +151.42%: 26億6500万
2012年6月30日 -23.41%: 20億4100万
2012年9月30日 -15.73%: 17億2000万
2012年12月31日 +100.23%: 34億4400万
2013年3月31日 +140.91%: 82億9700万
2013年6月30日 -58.54%: 34億4000万
2013年9月30日 +93.28%: 66億4900万
2013年12月31日 +18.38%: 78億7100万
2014年3月31日 +51.04%: 118億8800万
2014年6月30日 -95.45%: 5億4100万
2014年9月30日 +199.63%: 16億2100万
2014年12月31日 +315.67%: 67億3800万
2015年3月31日 +82.99%: 123億3000万
2015年6月30日 -92.34%: 9億4400万
2015年9月30日 +234.22%: 31億5500万
2015年12月31日 -26.05%: 23億3300万
2016年3月31日 -4.37%: 22億3100万
2016年6月30日: -19億5300万
2016年9月30日 -150.33%: -48億8900万
2016年12月31日: -35億4400万
2017年3月31日: 14億800万
2017年6月30日 -88.64%: 1億6000万
2017年9月30日 +923.13%: 16億3700万
2017年12月31日 +147.89%: 40億5800万
2018年3月31日 +13.58%: 46億900万
2018年6月30日: -22億6900万
2018年9月30日 -0.79%: -22億8700万
2018年12月31日 -15.09%: -26億3200万
2019年3月31日 -90.96%: -50億2600万
2019年6月30日: 1億600万
2019年9月30日: -2億4000万
2019年12月31日: 5800万
2020年3月31日: -4億9800万
2020年6月30日: -1億2400万
2020年9月30日: 17億2800万
2020年12月31日 +186.34%: 49億4800万
2021年3月31日 +20.72%: 59億7300万
2021年6月30日 -57.32%: 25億4900万
2021年9月30日 +7.85%: 27億4900万
2021年12月31日 -26.99%: 20億700万
2022年3月31日 +77.78%: 35億6800万
2022年6月30日 -68.16%: 11億3600万
2022年9月30日 +218.66%: 36億2000万
2022年12月31日 +74.92%: 63億3200万
2023年3月31日 +1.94%: 64億5500万
2023年6月30日 -54.04%: 29億6700万
2023年9月30日 +210.95%: 92億2600万
2023年12月31日 +52.74%: 140億9200万
2024年3月31日 +13.18%: 159億4900万
2024年6月30日 -48.79%: 81億6800万
2024年9月30日 +75.55%: 143億3900万
2024年12月31日 -4.3%: 137億2300万
2025年3月31日 +43.35%: 196億7200万
2025年6月30日 -98.86%: 2億2400万
2025年9月30日 +999.99%: 51億5600万
2025年12月31日 +113.75%: 110億2100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 13:36
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 13:36
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 13:36